ライツ・オファリングを取引する前に押さえておくべき知識～後編

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前回の記事では、オプション価格と原資産・無リスク利子率の関係を説明しました。
つまりオプション価格とは、
・原資産
・権利行使価格
・無リスク利子率（リスクフリーレート）
の影響を受け、金利も関わってくることから、
・残存期間の長さ
という時間的な価値も含まれていることになります。

しかし、コレ以外にもオプション価格に大きな影響を与える要素１つがあります。

値動きの激しさが価値になる
それは原資産の値動きの激しさ、いわゆるボラティリティーの高さです。
これは値動きが激しい商品ほど、権利行使価格を上回る可能性が高まるためです。

例えば現在の日経平均株価が16000円だとしたとき、3ヶ月後20000円で買う権利（コール・オプション）はいくらとなるでしょうか？
単純に考えると16000円で取引されているものを20000円で買う権利ですから、本質的価値は0円です。
ただしオプションには「時間的価値」がありますから、3ヶ月という時間に対し価値が出てきます。
また”異次元”金融緩和をしているときと平時では、株価の動き方も前者の方が大きくなり、その分オプション価格も高くなる性質があります。結果前者ではオプション価格200円、後者は50円など、同じ残存期間・行使価格のものでも、ボラティリティの高さによって価格が変わってくるのです。

詳しい計算についてもブラック・ショールズ方程式で導き出せますが、また次の機会に掲載します。

ライツ・オファリングで押さえるポイント
さて本題ですが、ライツ・オファリングについても中身は新株に対する予約権であり、オプション取引の一種となります。

つまりオプション価格の決定要素である、
・原資産価格(株価)
・権利行使価格
・無リスク利子率
・残存期間
・原資産のボラティリティ
によって、価格が決定します。

2013/1/10時点では、下記３社がライツ・オファリングを実施しています。
SEホールディングス・アンド・インキュベーション
日医工
セーラー万年筆

過去のメガネスーパー、シスウェーブなどの事例を見ると、権利行使期限が近づくにつれIRを増やしてくるのではないでしょうか。
どのようなIRが出ても概ねボラティリティを高める効果はあると思われ、新株予約権の売買にあたっては目が離せないポイントです。

一方ライツ・オファリングについては、日経平均オプションなどと比べても特に、流動性の問題があります。つまり、売るに売れない、もしくは不当に安い価格で新株予約権を売却しなければいけない状況となりやすいということです。また買い注文を出せる証券会社も限られているため、需給面でも問題があります。

過去の実績からみても、原資産と新株予約権を比べると、後者の方が長期に渡ってディスカウントされていました。

ライツ・オファリング銘柄を売買するにあたっては、
・オプション取引の特徴を抑える
・ライツ・オファリング型の新株予約権はディスカウントされやすい
など、特徴を押さえた上で、取引にあたる方が良さそうです。


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